SaaS・IaaS・PaaSとは？違いと中小企業での選び方をわかりやすく解説
「うちの会社もクラウドに移行したい」と経営者から言われたとき、情シス担当者がまず整理すべきなのが、クラウドサービスの3つの形態です。SaaS・IaaS・PaaSは、それぞれ「何を自社で管理し、何をクラウド事業者に任せるか」の境界線が異なります。
本記事では、この3つの違いを中小企業の実務に即してわかりやすく解説します。
クラウドサービスの3つの形態
SaaS（Software as a Service）
「ソフトウェアをそのまま使う」サービスです。
ブラウザやアプリからログインすれば、すぐに使い始められます。サーバーの構築もソフトウェアのインストールも不要。アップデートもクラウド事業者側が自動で行います。
中小企業にとって最もなじみ深いのがこの形態です。すでに多くの企業がSaaSを日常的に利用しています。
具体例： Microsoft 365、Google Workspace、Salesforce、freee、マネーフォワード、Slack、Zoom、kintone、SmartHR
自社で管理する範囲： データの入力・管理、ユーザーアカウント管理、アクセス権限設定
クラウド事業者が管理する範囲： サーバー、OS、ミドルウェア、アプリケーション本体、セキュリティパッチ
IaaS（Infrastructure as a Service）
「ITインフラ（サーバー・ネットワーク）を借りる」サービスです。
仮想サーバーやストレージ、ネットワークといったインフラをクラウド上で利用します。物理的なサーバーを購入・設置する必要がなくなりますが、OSの設定やミドルウェアの構築、アプリケーションのインストールは自社（またはITベンダー）が行う必要があります。
具体例： Amazon Web Services（AWS）EC2、Microsoft Azure Virtual Machines、Google Compute Engine、さくらのクラウド
自社で管理する範囲： OS、ミドルウェア、アプリケーション、データ、セキュリティ設定
クラウド事業者が管理する範囲： 物理サーバー、ネットワーク、仮想化基盤、データセンター
PaaS（Platform as a Service）
「アプリケーションを動かす基盤を借りる」サービスです。
IaaSよりも上のレイヤー（OSやミドルウェア）までクラウド事業者が管理するため、開発者はアプリケーションのコードを書くことに集中できます。自社でWebアプリケーションやAPIを開発する場合に利用します。
具体例： Azure App Service、AWS Lambda、Google App Engine、Heroku
自社で管理する範囲： アプリケーションのコード、データ
クラウド事業者が管理する範囲： サーバー、OS、ミドルウェア、ランタイム環境
3つの違いを「ピザ」で理解する
クラウドの3形態はよく「ピザ」に例えられます。
SaaS ＝ 宅配ピザを注文する。 焼きたてが届くので、そのまま食べるだけ。自分ですることはほぼない。
PaaS ＝ ピザ生地と窯を借りて、自分でトッピングして焼く。 材料の一部は自分で用意するが、窯の管理は店がやってくれる。
IaaS ＝ キッチンと調理器具を借りて、生地からすべて自分で作る。 自由度は最大だが、手間もかかる。
オンプレミス ＝ 自宅にピザ窯を建てて、小麦粉から作る。 すべて自前。
中小企業にとっての現実的な選び方
ほとんどの中小企業はSaaSで十分
社員数が数十名〜数百名規模の中小企業であれば、業務のほとんどはSaaSでカバーできます。メール、ファイル共有、会計、人事、営業管理、プロジェクト管理——いずれもSaaSとして優れた製品が揃っています。
SaaSの最大のメリットは、ITの専門知識がなくても運用できることです。サーバーの構築やOSのセキュリティパッチ適用といった作業はクラウド事業者が行うため、情シス担当者はアカウント管理やアクセス権限設定に集中できます。
IaaSが必要になるケース
以下のような場合にIaaSが選択肢に入ります。
既存のオンプレミスシステムをクラウドに移行したい。 社内で動いている業務システムをそのままクラウド上の仮想サーバーに移す「リフト＆シフト」と呼ばれる移行方法にはIaaSが適しています。
パッケージソフトをクラウド上で動かしたい。 SaaS版が存在しない業務ソフトを、クラウド上の仮想サーバーにインストールして利用する場合です。
セキュリティ要件でSaaSが使えない。 業界の規制やコンプライアンス要件により、データの保管場所や通信経路を細かく制御する必要がある場合です。
ただし、IaaSの運用にはOSのパッチ適用やセキュリティ設定など、一定のIT専門知識が必要です。社内にその知見がない場合は、ITベンダーや情シスアウトソーシングの活用が現実的です。
PaaSが必要になるケース
自社でWebアプリケーションやAPIを開発する場合に利用します。外部の開発会社に業務システムの開発を委託する場合も、開発基盤としてPaaSが採用されるケースが増えています。
中小企業が直接PaaSを選定する機会は多くありませんが、「開発会社から提案されたシステムがどのインフラ上で動くのか」を理解する上で、PaaSの知識は役立ちます。
よくある勘違いと注意点
「クラウドだからセキュリティは事業者任せ」は誤り。 SaaSであっても、アカウント管理やアクセス権限設定は自社の責任です。MFA（多要素認証）の設定、退職者アカウントの無効化、外部共有の制御などは、自社で適切に運用する必要があります。
「SaaSだからバックアップは不要」も誤り。 SaaS事業者はサービス基盤の可用性を保証しますが、ユーザーが誤って削除したデータの復元を保証しているわけではありません。重要なデータについては、別途バックアップの仕組みを検討すべきです。
複数のSaaSを導入しすぎて管理が破綻するケースも。 SaaSは手軽に導入できる反面、部署ごとに似たようなツールが乱立する「SaaSスプロール」が起きやすいという側面があります。導入済みSaaSの棚卸しと管理ルールの策定が重要です。
まとめ
SaaS・IaaS・PaaSの違いを理解しておくことで、自社に最適なクラウドサービスの選定や、ITベンダーからの提案内容の理解がスムーズになります。中小企業の場合、まずはSaaSを中心に業務のクラウド化を進め、SaaSではカバーできない要件が出てきたときにIaaSやPaaSを検討する——というアプローチが現実的です。
クラウドサービスの選定やSaaSの棚卸し、オンプレミスからの移行計画など、ITインフラに関するご相談はお問い合わせよりお気軽にどうぞ。